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アルバイトの離職率が高い原因は?離職率の低減対策をご紹介!

2019.09.30

良いアルバイトを採用するために、求人媒体などの採用自体に時間やお金をかけている企業は多いですが、「採用後の定着」の対策をしている企業はどのくらいあるでしょうか。アルバイト労働人口が減少し、これまでのように人員を集めることが難しくなってくるなか、「離職」への対策は必ず必要になってきます。離職の理由は人それぞれです。中には本当の理由を言わなかったり、連絡も来ないまま突然辞められたり…など、何が原因で、どんな対策を打つことから始めたらいいのか、よく分からないものです。
今回はアルバイトの離職率の説明と、離職原因と離職低下の対策をご紹介します。

離職率とは

離職率とは、「年間で採用したアルバイトの総数に対する離職者の割合」のことです。離職率が低くなれば、長期雇用により採用コストの削減や業務の効率化につながります。離職率は重要な指標であるにも関わらず、明確な対策をしている企業は少ないです。理由などが曖昧な場合も多いため、その実態を掴みきれていない事が要因の1つでしょう。まずは離職率の改善を図る為にも、アルバイトの離職率の平均値や計算方法、また理由について知ることから始めてみましょう。

アルバイトの離職率平均値について

厚生労働省から公表されている離職者調査によると平成28年度にアルバイトとして採用された労働者のうち、29年度の1年以内に離職した割合は25.5%でした。

[参考]平成29年度雇用動向調査(厚生労働省)

https://www.mhlw.go.jp/toukei/itiran/roudou/koyou/doukou/18-2/dl/gaikyou.pdf
(
男女計・全業態含む・雇用期間が定められている短期採用者除く)


10人採用した場合は、23名が1年以内に離職するイメージです。ただし、これは全業態を含んだ数値なので、実際に現場の情報を元に算出する離職率とは差異が出ます。例えば、元々業界的に離職率の平均値が高い「宿泊・飲食サービス業」などは、50%前後とも言われています。

離職率の計算方法

離職率 = 一定期間内の離職者数 ÷ 定期開始時点で雇用されているアルバイト数

「一定期間」の内に離職した労働者数と、「一定期間」の開始のタイミングで働いていた労働者数から離職率を導く事ができます。例えば、飲食店で、41日に20人のアルバイトスタッフが在籍しているとします。3ヶ月以内に離職したのが10人であれば、3ヶ月間での離職率は10÷20人の50%となります。ただし、規定の3ヶ月間に新しく加入したアルバイトは対象から除きます。

離職する原因

ここからはアルバイトが離職する主な要因である「仕事内容」「職場環境」「待遇」の3点について解説いたします。

仕事内容が原因の場合

アルバイトが離職するタイミングの多くは入社後3カ月までで、仕事内容が想定していたものと異なるなどの、ギャップの発生が主な原因です。「思っていたよりも仕事がつらい」「やりたかった仕事を任せてもらえない」と感じると離職につながります。高いレベルを求めるばかりに厳しい指導をしてしまったり、逆にアルバイトに期待せず、やりがいがある仕事を任せないといったことが起きないよう注意が必要になります。

職場環境や労働条件が原因の場合

離職の原因で最も大きな割合を占めるのが職場環境です。中でも人間関係は離職につながりやすく、改善が難しい厄介な問題です。また、近年ではシフトの融通を効きやすくするなど条件面の緩和を行う企業も増えてきており、ここを厳しくしてしまうと他の企業に流れてしまう恐れがあります。アルバイトが働きやすい環境を整えることが現場社員の重要な役割です。

 

待遇が原因の場合

最低賃金の上昇に伴いアルバイトの賃金もどんどん上がっています。またアルバイトも福利厚生を受けられるので、給与+福利厚生で同地区、同業といった採用競合よりも良い条件を用意できていなければ、アルバイトの不満になり離職へつながってしまいます。

離職率を下げる対策

離職の主な原因は「仕事内容」「職場環境」「待遇」の3つです。これらの原因を取り除くための対策をご紹介します。

仕事内容での対策

対策⑴:求人情報の工夫によるミスマッチの低減

「仕事が思ったよりも難しかった」などのネガティブなギャップが理由で離職することも多いです。しかし「では今日から仕事内容を簡単にしよう!」となると業務が成り立たなくなってしまいます。ギャップが発生する原因は、求人内容にあるかもしれません。まずは求人など募集の段階で業務を正確にイメージできる内容を書きましょう。

例えば、高級焼肉の求人内容を見てみましょう。「高級焼肉店で接客のお仕事!まずは誰にでもできる簡単な内容からお手伝いしていただきます。周りの先輩たちがいつでも助けます。未経験者大歓迎ですので、ぜひお気軽にご応募ください!」しかし、蓋を開けてみれば、お客さんが肉を焼くのではなく、スタッフが卓へ赴き肉を焼くお店でした。若年層が多いアルバイトにとって、スタッフに肉を焼いてもらえる焼肉店には馴染みはあまりないでしょう。いざ未経験者が採用され勤務を始めると、「未経験でも大丈夫だと書かれていたが、肉の種類ごとにどのように焼かなければいけないなど、細かい作業を覚える必要があり大変だった。」と捉えられます。

このように採用前に与えた仕事内容へのイメージと、採用後に与える実際の仕事内容のギャップが大きいと離職につながる可能性が高いです。このような場合、「高級焼肉店で接客のお仕事!スタッフがお客さまにお肉を焼いて提供します。まずは周りの先輩たちにお肉の種類や焼き方をしっかり教えてもらえるので、誰でも出来るようになります。未経験者大歓迎ですので、ぜひお気軽にご応募ください!」とするだけでも、仕事内容とのギャップを減らすことができます。

 

対策⑵:面接時の対策

実際の仕事とのギャップを埋める際に、面接で出来る対策もあります。面接はアルバイトスタッフと企業とのファーストコンタクトとなるので、そこで話した事・見た事が企業の印象に直結します。近年増えているのが、面接段階で仕事内容の一部を見学できたり体験させる取り組みで、採用時のギャップを低減できる手段としておすすめです。また企業にとっても、求職者がこの職場に適切な人材かどうか、仕事を身につけられそうか、といったことを事前に把握できるメリットがあります。

 

対策⑶:仕事の任せ方

アルバイトは、自分が期待されている、責任のある仕事をしていると感じると、モチベーションが上がり、楽しく仕事ができるようになります。離職が発生しやすい入社後のできるだけ早い段階から、仕事に主体性を持って取り組めるよう、責任を伴う役割を与えることが重要です。ただし、いきなり難易度の高い仕事を与えてしまうのは逆効果です。まずは比較的易しく短期間で達成可能な役割を与え、少しずつ成功体験を積ませながら、職場に貢献できていることが感じられるようにしてあげると良いでしょう。

職場環境での対策

対策⑴:細やかなフォロー

褒め方と叱り方を工夫し、細やかなフォローを行うことは必須です。離職率低下のために褒めることは重要ですが、ただ褒めるばかりでは業務の質は向上できないので、アルバイトの個性に合わせたフォロー体制をとることが大切です。

・入社後3ヶ月までのアルバイトに対して

最も離職しやすいタイミングのこの時期は、小さな事でも褒めて「新しい環境でも必要とされている」という安心感と自信を持たせるようにしましょう。

 

・ある程度定着が見込まれるアルバイトに対して

業務の質を上げていく段階に差し掛かったアルバイトに対しては、失敗した際の注意の仕方を工夫する必要があります。頭ごなしに叱っても離職する原因になってしまいます。失敗したことではなく「どうすればよくなるのか?」という改善に向けたやりとりができるようにしましょう。例えば、「なぜ起こったのか」→「どうすれば良かったのか」→「次回はこうしよう」など、現在のことに触れつつ未来の改善策に着地させる事で、納得感のある会話になります。

 

対策⑵:シフトの融通を効かせる制度作り

若者の価値観は「お金」から「経験」へシフトし、ダブルワークや学業以外の課外活動が非常に盛んです。彼らの生活において、アルバイトでお金を稼ぎながらも、他の活動も充実させていろいろな経験を積みたいと考える人も多いため、「週1日以上から勤務可能」、「隔週シフト対応可能」など労働者にゆとりある条件を提供しましょう。

(例)
・シフト作成を「月1回」から「2週間に1回」に変更する。
・テスト前や部活・サークル等の試合・本番前などには、1週間単位で休みを取れるようにする。
などの条件緩和は、受け入れるようにしてみましょう。

待遇での対策

対策⑴:給与水準を引き上げる

給与を適切に設定することは重要なポイントです。定められた最低賃金を守ることはもちろんのこと、近隣の同業者よりも格段に低いという状況が起きないようアンテナを張る必要があります。給料を引き上げるのが難しい場合、福利厚生などでカバーするという方法もあります。

 

対策⑵:福利厚生の工夫

応募の段階では福利厚生を考えていないアルバイトも、働く中で不満を感じ離職につながってしまうケースもあります。下記のような項目を充実させることで対策をしましょう。

・社会保険完備

フリーター層中心に1年以上の長期定着者を雇いたい場合、非常に有効な項目が「社会保険の完備」です。特に健康保険は労働者側と雇用者側が費用を原則折半する事となりますので、労働者にとってはこの有無が所得に大きな影響を与えます。そのため社会保険を完備し、長期間働いてくれるフリーター層が離職しないように対策しましょう。

・有給休暇取得

「半年以上の継続勤務」と、「所定労働日の8割以上出勤している」の2つの条件が揃っていれば、アルバイト・パートでも有給休暇の取得が可能です。アルバイトで有給休暇が取得できることを知らない人も多いですが、知っている人からすると、有給休暇が取得できないことが離職の原因になる可能性になります。積極的に有給休暇の取得を企業から推奨していきましょう。

 

対策⑶:社員割引などの活用

自社のサービスを格安で受けることができたり、レジャーやグルメなどを低価格で利用できる福利厚生サービスを導入することで、他社比較された際の優位性を得ることができます。またこうして自社サービスを使うことで、会社自体への愛着が沸き離職率の低下にもつながります。

「離職率の改善」は採用効率化の重要なファクター

有効求人倍率や最低賃金が上昇しアルバイト採用の難易度がますます上がっていく中で、今までと同じ数の人材を採用し続けるのは非常に困難です。そのため一度採用したアルバイト人材を手放さない「離職率の改善」はこれからの採用効率化において非常に重要なファクターとなります。まずは仕事内容にギャップがないよう求人情報や役割分担を工夫し、さらにシフトの条件を調整するなど、取り組みやすいものから実践していきましょう。

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