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もう「アルバイト採用が難しい飲食業界」とは言わせない。 人手不足の原因と改善方法をご紹介!

2022.05.13更新

コロナウィルスが感染拡大して以降、緊急事態宣言の発令に伴って、飲食店では営業停止せざるを得ない状況となり飲食店を経営されている企業様は非常に苦しい時期をお過ごしだったかと思います。

ワクチンが普及してからは時短での営業再開があったり、今では通常時間での営業に戻っている店舗も多くあり、少しずつではありますがコロナ前のような日常に戻りつつあります。

一方で、ここ最近では飲食店を運営する企業が頭を悩ませているのが人材の確保。
特に飲食業界は「人材が集まりにくい」「人材が定着しない」というのが定説で、
人事担当者は常に試行錯誤を繰り返していることでしょう。

そこで、今回は、なぜ飲食業界が採用困難であるかを紐解きながら、原因を整理し
改善策をお伝えしていきます!

まずは現状を知ることから。昨今の飲食業界の求人マーケット

飲食業界の採用を成功させるには、まずは業界の現状をしっかり知る必要があります。

現在の状況を知った上で、なぜそのような状況になっているのか、原因を整理していきましょう。
そうすることが、その後の対策へとつながっていきます。

やみくもに「待遇を良くする」では採用成功へと導けないことは
多くの採用担当の方が実感されているのはではないでしょうか。

実データをもとに、まずは飲食業界の「今」を見ていきます。

下記記事は、コロナ流行前~コロナ禍~2022年11月における有効求人倍率の推移、
飲食業界の求人件数・応募採用データを振り返っています。
そして、振り返り内容をもとに、飲食業界が人手不足に陥る原因を考察し、
今後の対策について飲食業界との取引実績が多数あるノーザンライツならではの視点で
ご紹介しています。こちらも是非チェックしてみてください!
 

<飲食業界>  
2023年これからの対策とは

上昇傾向にある有効求人倍率と離職率

2022年(令和4年)3月の有効求人倍率(季節調整値)は1.22倍となりました。
前月2月からは0.01、昨年同月からは0.12も上昇しています。

職業別に有効求人倍率を算出すると、飲食物調理、接客・給仕共に2.39倍
前月2月からは飲食物調理は0.02下がり、接客・給仕は0.03上昇している状態です。

ワクチン接種の普及により、2021年夏以降有効求人倍率が上昇傾向にあり
各業界で人手不足感が高まっており2019年の水準に少しずつ戻ってきています。

一方、離職率はどのように推移しているのでしょうか?
厚生労働省が公表した「令和3年上半期雇用動向調査結果」では
年初の常用労働者数に対する割合である離職率は8.1%で、前年同期と比べると0.4ポイント低下しています。産業別では「宿泊業・飲食サービス業」が15.6%と最も高い状況でした。

飲食店の70%以上がアルバイト・パートの人材不足を感じている

2022年3月の外食市場規模は2146億円で(前年同月比+358億円・東名阪3圏域計)
4ヶ月連続で前年同月比プラスとなり、2019年同月(コロナ禍前)比も回復傾向にあります。※1
感染対策をしながらではありますが、少しずつ以前のように活気が戻り嬉しい反面、
コロナ前と同様に人手不足が問題になっています。

帝国データバンクが2022年1月に発表した「人手不足に対する企業の動向調査」によると、
飲食店の76.6%がアルバイト・パートの人材不足を感じていると回答していました。※2

※1 出典元:リクルート「外食市場調査2022年3月度」
※2 出典元:帝国データバンク2022年1月「人手不足に対する企業の動向調査」

【関連記事】
2023年1月更新
最新のアルバイト有効求人倍率と労働市場動向

「求職者が感じること」を理解すれば人材不足の原因が見えてくる

飲食業界の離職率が高い、定着率が低い理由には、様々な原因が考えられます。
これから、多くの飲食店で当てはまる代表的な原因を3つ挙げていきます。

原因をしっかりと理解する事で、それに対しての対策を正確に考えられるようになるはずです。

飲食業界の採用担当者の方なら
「そんな事、分かってるよ」と感じるかもしれませんがもしかしたら見落としていることもあるかもしれません。改めて確認をしていきましょう。

原因①長時間労働になった場合、立ち仕事はきつい

1つ目は「長時間労働」です。

飲食店の労働環境は勤務時間が長いうえに業務量が多いことが特徴的です。
飲食店での主な仕事であるホールとキッチンはどちらも立ち仕事であり、
事務仕事に比べて体力を消耗します。

最近では深夜まで営業をする飲食店も多く、立ち仕事に加えて長時間労働が重なる事で、
体力的に厳しい方は短期間で辞めてしまいます。

こういった方の多くは、応募時に仕事内容をしっかりと理解せずに応募しています。
求人広告原稿には、具体的な仕事内容や実際に起きたエピソードなどを詳しく記載することで
出来るだけ働いたときのイメージを持って応募をしてもらうのもミスマッチを防ぐ方法です。

原因②仕事の幅がアルバイトの域を超えている

2つ目は求職者が「飲食業界は仕事量に対して給与が安い」と感じている点です。

これは給与が安いことが問題なのではなく、アルバイトでも店長や社員と同等の業務をする機会が多く、他職種のアルバイトと比べて、責任や仕事量が多いことが挙げられます。

トラブルやクレーム対応までもアルバイト・パートが行っているケースも多く、
求人口コミサイトなどを見ると、よくマイナス面として投稿されています。
クレーム対応を誤ればお店の評判にも関わる事から、大きなストレスにもなってしまいます。

人材が不足しているからこそ起こりうる悪循環

今回は代表的な原因をピックアップしてご紹介しましたが、
これらの原因すべてにおいて、店舗に人材が不足している事に起因しています。

この問題を解決するには、
・今までの採用手法を見直すこと
・募集段階で対策を練ること
・現場の環境づくり、つまりはアルバイト・パートの働き方を見直すこと
以上、3点がカギとなります。

次の項目にて、その詳細をお伝えしていきます。

採用費を抑えながら、人材不足を解消するのが理想

ここからは人材不足を解消する方法として、3つの案をご紹介します。
いずれもすぐに取り組める内容となっています。

ここでのポイントは「コストを抑えながら応募数を増やす」こと。

今まで通りの費用を投じて採用成功を導くのではなく、
さらに採用コストを抑えながら、人材不足を解消する、そんな理想を実現していきます。

廉価媒体の中でも代表的な媒体がタウンワークネットに掲載される枠得プランです。
サービス詳細については下記をご覧ください

タウンワーク枠得プラン

データ分析と廉価媒体使用で応募単価を下げる

まずは、弊社のお客様である大手ファミリーレストラン様の事例をご紹介します。

このお客様の課題は2点です。
①出稿頻度が多く費用がかさんでいたこと
②直近の掲載結果からのみの求人媒体選定が中心で、
次回の掲載にあたり参考にするデータが無く、自社の掲載実績を上手く活用できていなかったこと

そこで弊社がとった対策は下記の通りです。
①WEB廉価媒体を活用し、費用対効果の悪い媒体の利用を停止
→枠型商品といったような安価での応募獲得をベースとした媒体の選定を行う
②掲載実績データに基づいた応募期待値の可視化
→各媒体の掲載実績から推奨データに基づいた出稿差配を行うことで
応募数が規定値に達した場合は年間平均応募単価を下回ったことになり掲載を推奨していく

以上の対策により、月の応募単価を17%下げることができ、
さらには月あたり平均130万円の採用費削減に成功しました。

つまり今までの採用手法を今一度見直し、廉価な枠型商品などを分析しながら活用することで、
採用コストの最適化を図っていくことが大切です。

求人広告原稿の内容はターゲットをしっかり設定すること

求人広告原稿に関して、採用担当の方から「原稿内容は応募が来たら何でもいいよ」
という言葉をよく聞きます。

しかし、求職者が仕事を選ぶ時代、それでは応募は集まりません。
また採用できたとしても、本当に採用したい人物ではないため店舗に馴染めないというケースは
少なくありません。飲食業界であればなおさらです。

そこで、まずは「どんな人を採用したいか」「どの時間帯で働いてほしいか」という
求職者のターゲット設定をしっかり行いましょう。
例えば「昼間の時間帯が不足していたら主婦さん向け」
「夜の時間帯が不足していたら学生さん向け」といった感じです。

ただし、上記の通りターゲット設定をしていても、応募がこないケースもあります。
そんな時は時間帯で「学生向け」や「主婦向け」と決めつけるのではなく、
「どんな人物がこの仕事に向いているのか」といった志向性を深掘りし、
その人物が魅力的に感じる訴求を打ち出すことも大切になってきます。

▼下記記事では志向性を深掘りしたターゲット設定において、
採用成功した事例をご紹介しています。このように、原稿内容にターゲット設定は必要ですが
「偏ったイメージで掲載を続けないこと」がポイントです。

アルバイト意識調査を用いて狙った求職者にアプローチ ~属性偏見注意!企業と求職者をwin-winの関係にする為に~

思い切って従来の業務内容、働き方を変えてみる

最後に提案したいのが、<募集する業務や募集時間帯の切り出し>、そして<スポットワークの活用>です。

通常、飲食店の募集の際、職種は分けてもホール・キッチンがほとんどですが
「洗い場」「仕込み」「清掃」「片付け」といったように業務を切り分けて募集をしてみるのです。これで採用することができれば前述の飲食店で人材が不足する原因である
「業務量の多さ」や「仕事の幅がアルバイトの域を超えている」という点は解消されます。

時間帯については、短時間勤務を可能にし、「午前中のみ」「ランチ帯のみ」「夕方から夜まで」といった募集時間帯の切り出しを行うことでシフトの融通さをアピール、さらには過重労働を感じさせない働き方を実現することができます。

もうすでに業務切り出しや、時間帯切り出しを実践されている企業様もいらっしゃるかと思います。それでも人手不足が解消されない場合には、昨今のコロナ禍で「スポットワーク」を活用して人手確保を進めている企業様も増加しています。

スポットワークとは、短時間で単発、短い時間と期間だけ働き、「継続した雇用関係」のない働き方を指します。
その中でも、雇用契約を結ばない“ギグワーク”と、単期雇用契約を結ぶ“単発バイト”の2種類に分類されます。

その中でも、空いた時間を有効活用したスキマバイトアプリ「タイミー」を活用した仕事を探しをしている求職者、採用活動をされている企業様が増加しています。
詳しくは下記記事でご紹介しているので是非ご覧ください!

【関連記事】
ギグワークとは?単発バイトとの違いって?
注目されているサービス/アプリを比較
【関連記事】
スキマバイトアプリ|タイミー

IT化の進みづらい業界だからこそ「人」に焦点を当てた採用を

いかがでしたでしょうか。
飲食業界は今後も間違いなく盛り上がっていき、そして人手不足は加速していきます。

だからこそ飲食業界の採用においては変革の時期なのかもしれません。

飲食業界は他業界に比べIT化が進みづらい業界です。
人間の労働力に依存する割合が大きい労働集約型産業だからこそ、
求職者に対する考え方や現在働いているスタッフへの配慮など、
「人」に焦点を当てた採用活動が軸となってきます。

「飲食業界は人が集まりづらい業界だから」と諦めず、
常に新たなことにチャレンジしていきましょう!

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