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アルバイト定着率を向上させる促進方法や事例をご紹介

2022.02.25

採用に費用も時間もかかったのにアルバイトが定着しない… 
そんなお悩みをお持ちのアルバイト採用担当者様は多いのではないでしょうか?
今回は「そもそもアルバイト定着の定義とは?」であったり、
「アルバイト定着率向上の為の促進ステップ事例」などをご紹介します。

アルバイト・パートの「早期離職」は採用ご担当者様にとって頭を悩ませる問題の1つかと思います。
弊社では早期離職防止に対する解決策をいくつかご用意しています。
下記よりご覧ください。
ご興味がございましたらお気軽に資料請求、お問い合わせくださいませ。

アルバイト採用の離職防止施策はこちら

アルバイトの定着と戦力化の定義とは?

企業によって「定着や戦力化の定義」は様々だと思いますが、ここではアルバイト採用にまつわる様々なサービスを手掛けている弊社の定義とその理由などを詳しくお伝えします。

アルバイト定着の定義について

弊社ではアルバイトの定着について「1ヶ月続けば定着」という定義にしています。
「1ヶ月って短すぎない?!」と思う方もいるかと思いますが、実は早期離職の中で1ヶ月以内の
退職が一番多いんです。
また、1ヶ月以内に退職という事はほとんど仕事をしてもらえずに退職されているという事なので
採用にかかる募集費はもちろん、受け入れるための備品の購入や研修にかかる人件費などがムダになっているという事になります。

アルバイト戦力化の定義について

先ほどアルバイト定着の定義についてお伝えしましたが、戦力化については「1年以上勤務している人」という定義をしています。
だいたい半年ぐらいまでは先輩や上司に指示を仰ぎながら業務をこなせている状態で、1年ぐらい勤務しているとある程度自分で考え、行動が出来るようになるためこの定義としています。

【関連記事はこちら】
アルバイトの定着が重要な理由と離職への対策

アルバイト定着率向上を促進するメリットとは?

ここでは「そもそも何故早期離職するのか?」や、アルバイト定着率向上を促進するメリットを
詳しくお伝えします。

なぜ早期離職をするのか?

なぜ早期離職をするのかの理由ですが、下記が上位の理由になります。

1位:上司・同僚などの職場の人間関係や雰囲気が良くなかった・自分に合わなかった
2位:上司・先輩から理不尽な指摘や指導があった
3位:仕事自体にやりがいや楽しさがなかった
4位:シフトや休みが希望通りにならないケースが多かった
5位:研修内容や教育環境が不十分だった

そもそも、求職者のモチベーションは合格までが一番高く、それ以降は下がる傾向にあります。
入社後に「研修に来なくなった」「日に日に元気がなくなった」「行動が消極的だな…」と
感じることがあれば、要注意です。早期離職をする可能性があります。

これらの原因はいずれもコミュニケーション不足や指導の仕方に原因がある可能性があります。
まずは上記図のような1か月以内離職モニタリングを使い、どの時点での離職が多いのかを
計算してみると原因が明確になると思います。

定着化が促進できると未戦力賃金を削減できる!

アルバイト定着率を向上させることの一番のメリットは、未戦力賃金を削減できることです。
未戦力賃金とは「戦力化しなかった人材にかかった人件費(給与や交通費など諸費用含む)」を
指します。

<例>
・50店舗展開
・1店舗当たり30名の従業員数
・1店舗当たりの年間採用人数は48人
・1年間に早期離職した人材は32人  の場合…

<未戦力賃金の合計>
・12,000  円(人件費/1人)×13人(3日以内の離職数)  ×50店舗 = 7,800,000円
・30,000  円(人件費/1人)×  9人(7日以内の離職数)  ×50店舗 = 13,500,000円
・100,000円(人件費/1人)×10人(30日以内の離職数)×50店舗 = 50,000,000円
・20,000  円(採用費/1人)×32人(1年間の早期離職した人材の採用数)×50店舗=32,000,000円

★合計:103,300,000円の未戦力賃金が発生しています。
アルバイトの定着率向上が促進できれば、この費用が削減できるというわけなんです。

【関連記事はこちら】
アルバイトの離職率が高い原因は?
離職率の低減対策をご紹介!

アルバイト定着率向上の促進ステップの具体的な内容は?

アルバイト定着の定義やなぜ早期離職をするのか、アルバイト定着率向上を促進する事のメリットなどをお伝えしてきましたがここからは具体的に何をしたらよいのか?をお伝えします。
全体の定着に必要な取組は上記のとおりですが、入社前と入社後にわけてお伝えします。

入社前のステップ

早期離職を防ぐためには、実は面接の段階から行うべきことがあります。
それは
◎面接官トレーニング
◎求職者への診断テスト です。

なぜ面接官トレーニングが必要かというと、今は企業が「選ぶ」から求職者から「選ばれる」時代へと変化しているためです。
具体的な内容の例でいくと
<運用フロー>
応募者に対し、合否の際にメールにてアンケートを送付
・アンケートにて悪い面接(※該当2個以上)を行っている店舗に面接官トレーニング実施
・実施後、友人知人の紹介人数の計測

 <面接官トレーニング案>
・面接勉強会実施
・面接内で友人紹介制度を勧める
・良い面接を行う店舗の面接をビデオ撮影・鑑賞 
などが挙げられます。

求職者への診断テストは、適性診断の簡易的なもので、今は安価でできるサービスも増えています。これを行う事で自社に合わない人を採用することがなくなり、入社後のミスマッチからの早期離職を防げます。

入社後のステップ

入社後のアルバイト定着率向上の促進ステップとしては
◎管理者向け人材育成研修
◎コンディション把握
◎社内制度の見直し が必要になってきます。

社内制度に関してはすぐに見直せない場合もあるので、まず取り組んでいただきたいのは上の2項目になります。

管理者向けの人材育成研修がなぜ必要なのかというと、今管理職についている側の年代の方と、
新人として入ってくる方の年代では価値観や考え方、働き方の希望などさまざまな点が異なってきます。
なので、コミュニケーションの取り方も「良し」と思って行っていたことが、新人さんにとっては苦痛になるという場合もあります。

<具体的な研修内容は…>
-コミュニケーション研修
-メンタルヘルス研修
-管理職研修
-目標設定
-評価・フィードバック
-ハラスメント防止研修
-メンター研修(1日間)
-面接官トレーニング などが挙げられます。

また、コンディションの把握については1回行って終わりではなく、定期的に行って従業員の状況を把握する必要があります。
一般的に離職率が上がりやすいと言われている1ヶ月、3ヶ月、1年、3年など入社年数に合わせて行ってもいいかもしれません。

コンディション把握はHRTechの台頭で安価で多くの情報取得が可能になっています。
ツールの例としてはGeppoやWakattleなどが挙げられます。
これを行うことによって、離職予備軍の早期発見ができるようになります。
設問数もさほど多くなく、初期費用もかからないので取り入れやすいのではないでしょうか。
「自社だけで運用するのは難しい…」という方は検討してみてはいかがでしょうか?

定着促進ステップを実践してアルバイト定着率向上を目指しましょう!

今回は「アルバイト定着率を向上させる促進方法」についてお伝えしましたがいかがでしたでしょうか?

◎1か月以内離職モニタリング
◎未戦力賃金の計算
◎スタッフコンディションの把握
◎面接官トレーニング
◎管理者向け人材育成研修

上記の促進ステップを是非実践してみて、アルバイト定着率向上を目指しましょう。
「とはいえ、どれから手を付けていいのか…」という方や「研修やトレーニングの方法がわからない…」という方はお気軽にお問い合わせください。
アルバイト定着率を向上し、ムダな費用や時間の削減に繋げていきましょう!

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