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アルバイトの採用コスト削減対策を徹底解説 ~Afterコロナに備えた対策も~

2022.05.16更新

アルバイト採用担当者にとって、採用コスト削減は常に頭を悩ませる課題の一つです。
ところが、2019年末からの新型コロナウイルス流行の影響により、状況は一変。
失業者の増加などに伴い、1求人掲載あたりの応募数が激増しました。
「思わぬ形で採用コスト削減が実現できてしまった!」という企業も多いようです。

しかしながら2021年10月の緊急事態宣言全面解除以降、飲食店様を中心にアルバイト採用活動が急激に回復しています。今迄コロナの影響で採用活動を控えていたライバル企業も採用活動を再開させている事でしょう。
とはいえ経営陣からは「応募数は担保しつつ、極力コストを抑えること」というミッションが届いている企業様もあるのではないでしょうか。そのような背景を鑑み採用コスト削減策を、今のうちから検討しておきましょう。

2021年8月4日に【アルバイト採用コスト削減】をテーマにしたセミナーを開催しました。
当日のセミナー内容をまとめた記事をご紹介します!
こちらも是非ご覧ください!

★採用マーケットの今
★採用コスト削減方法ついて
★MEO対策とは

採用コスト削減セミナーレポート

そもそも、採用コストとは?

採用コストとは、人材採用に掛かった費用のこと。
採用コストの指標となるのが、応募単価(1人応募を獲得するのに掛かったコスト)や
採用単価(1人を採用するのに掛かったコスト)です。
採用単価=「採用に掛かった費用」÷「採用した人数」で算出することができます。

「内部コスト」と「外部コスト」

採用コストは、「内部コスト」と「外部コスト」に分けて考えることができます。


【内部コスト】

主に採用を行うときに掛かる人件費を含めた諸経費を指します。
アルバイト採用の場合は、面接や広告運用などの採用活動自体にかかる人件費、
アルバイトへ支給する交通費、採用後の教育や研修に必要な時間や人件費も計上します。
採用自体に掛かるコストだけではなく、アルバイトが定着するまでに掛かるコストも含めて
考えましょう。

【外部コスト】
主に求人広告費や人材紹介に掛かる費用を指します。
アルバイト採用に掛かる外部コストの多くは、求人広告費や採用HPのメンテナンス費用です。
Web媒体の場合は、掲載プランや掲載期間によって、紙媒体の場合は、掲載エリアや掲載期間によって、掛かる費用が異なります。
「広告費だけが掛かり、採用できなかった」という事態に陥らないためにも、募集内容にマッチした媒体・プラン・期間の選定が大切です。
費用対効果が分かりやすく、コスト削減を検討しやすいのも、広告費の特徴です。

採用コスト削減に繋がる対策 ~王道編~

次に、採用コスト削減に繋がる一般的な対策を見てみましょう。

ノーザンライツでは、面接に関わる方や役職者の方向けにバイト採用率向上・離職率低下のための教育・研修サービスを行っています。
ご興味がある方はお気軽にお問い合わせくださいませ。

アルバイト戦力化サービスはこちら

様々な角度からのコスト削減が可能!

様々なコスト削減方法がありますが、その中から比較的効果が出やすいものをご紹介します。

【1】“求人メディアの使い方”の見直し
・枠物メディアの枠数レンジ調整/複数枠展開
 ・年間利用メディアシミュレーション(ビフォー/アフター)の活用
 ・各種求人メディア施策/キャンペーン内容の見直し

【2】“求人オーダー集約”の見直し
・計画採用への切替(都度発注/場当たり的な採用活動の廃止⇒求人のムダ打ちを無くす)
・自社競合回避(店舗間バッティング回避の為にプランや掲載タイミングを調整する等)

【3】“採用HPへの集客”の見直し
 ・CMS/ATSの導入

 【4】“原稿内容”の見直し
・ターゲットに合った原稿内容へのブラッシュアップ
(訴求精度の向上による応募数UP/採用率UP)

【5】応募~採用までの“歩留まり”を改善
・ムダ応募の削減。応募が必要以上に集まりすぎている店舗の洗い出し、
 メディア掲載のコントロール

【6】“定着率”の向上
・早期離職率に関するデータの収集と分析。フィードバックによる未戦力賃金の考え方の共有

【2019年度⇒2021年度】コロナ流行前~コロナ禍での採用コストの変化

冒頭でお伝えしたとおり、新型コロナウイルスは企業の採用活動にも大きく影響を与えています。
2019年度(コロナ流行前)と2020年度(コロナ禍)、2021年度(コロナ収束手前?)で、実際に企業の採用コストはどのように変化したのでしょうか。3社の事例をご紹介します。

広告出稿額は大幅減少(2020年)からやや減少(2021年度)。それでも応募数はある程度確保出来ている状況。

上のグラフは、A社、B社、C社の求人広告出稿額、応募単価、採用単価の3か年推移を示しています。
各社については、コロナ前と比べて次のような傾向が読み取れます。(※応募単価=1応募獲得コスト)

【A社】
出稿額:9742万円→2289万円(2019年比23.5%)→5167万円(2019年比53%)
応募単価:8,855円→2,466円(2019年比27.8%)→4,867円(2019年比54.9%)

⇒2020年度では出稿額全体を1/4に削減しながら、翌年は1/2まで回復。応募単価も出稿額にほぼ連動しています。


【B社】
出稿額:4,342万円→1,650万円(2019年比38%)→2625万円(2019年比60%)
応募単価:2,504円→744円(2019年比29.7%) →1,221円(2019年比48.7%)
⇒2020年度では出稿額全体を約4割に削減しながら、翌年は6割まで回復。応募単価は掛けた費用よりもさらパフォーマンスが向上しています。


【C社】
出稿額:47808万円→14868万円(2019年比31%)→27999万円(2019年比58.5%)
応募単価:9,194円→2,110円(2019年比22.9%) →4,409円(2019年比47.9%)
⇒2020年度では出稿額全体は3割程度に削減しながら、翌年は6割まで回復。応募単価も出稿額にほぼ連動しています。

 

【2020年度】各社大幅に出稿金額は減っているもののB社とC社は、応募数が2019年度よりも増加しています。

【2021年度】各社2019年度に比べて5~6割の出稿金額で応募数は2019年度よりも増加しています。

最新のアルバイト有効求人倍率と労働市場動向

採用コスト削減に繋がる対策~Afterコロナ編~

以上の事例からも分かるとおり、コロナ禍においては、従来ほどのコストを掛けなくても
ある程度の応募が来ることが珍しくありません。
ですが、このような状況がこの先ずっと継続するとも限りません。
「いつコロナの流行が落ち着き、いつ採用市場の様子が変化しても、採用コスト面の打ち手はバッチリ」と言えるように、今から準備しておくことをお勧めします。
とくに、ご注目いただきたいのが、まだそれほど多くの企業が目をつけていない、新たなコスト削減の手法です。

「リファラル促進」「専門サイト活用」「Indeed対策」等に注目!

Afterコロナに向けて検討できる新たな採用コスト削減方法には、次のようなものがあります。

・自社採用HPに掲載する求人原稿のクリーニング
 GoogleやIndeed、その他のアグリゲーションサイトに好かれやすい(落とされない)原稿構成の追求

・枠物メディアの戦略的なサイズダウン

 費用は半減しても応募数は80~90%確保できるケースもあり

・リファラル採用の促進

 自社社員の紹介による採用

・ローカルネット掲示板の活用
 ジモティー等に代表されるネット掲示板の活用。中には無料で利用できるものも。

・Indeed掲載の運用見直し
「掲載ボリューム×クリック単価設定」の改善による効果的な運用

・専門サイトの活用
 業界に特化した専門サイトの活用

定番の求人媒体の枠組みの中で実践できる採用コスト削減手法もあれば、定番の求人媒体とは
別の角度で求職者にアプローチできる手段を上手く利用することで、コスト削減が叶えられる
ケースもあります。
大手企業が意外と着手できていない手法もあり、早めの検討で一歩リードできる可能性を
高められるでしょう。

リファラル採用促進ツール|リフカム
アグリゲートサイトindeedについて

「採用のプロ」を味方につければ、まだまだ採用コスト削減できる可能性も!

本記事では、「採用コスト」と「採用コスト削減に繋がる対策」についてご紹介してきました。
いくつものコスト削減手法をご紹介しましたが、いざ実践するとなると、
まだ不安な部分があるのではないでしょうか。
一企業内で採用担当をしていると、どうしても「業界全体における自社の立ち位置が見えづらい」「自社が過去に導入した媒体のことしか分からない」
といった悩みが出てきますよね。

そんなときにこそ、多種多様な求人メディアや採用手法を持ち各業界に精通した
株式会社ノーザンライツにぜひご相談ください。
業種毎の市況感を捉えながら貴社の協力会社とも料金交渉し貴社の採用コストを削減、最適な状態へと導くお手伝いをさせていただきます!

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