アルバイト採用難な求人において応募者を増やす2つの方法

“同じ求人広告を出しているのに、なぜかこの店だけ応募がこない…”

――複数のチェーン店（拠点）を抱える企業様では、このような一部の”アルバイト採用難店舗”に
頭を抱えている担当者様も多いのではないでしょうか。
アルバイトを採用したくても、応募がこないから面接の設定すらままならず、
人手不足が続いて益々忙しくなるばかりに。
かといって待遇の見直しや店舗の引越は、コストがかさんで
容易にできるものではありませんよね。

そんな時に、継続して求人広告を掲載したり今よりも大きいサイズの
求人広告を掲載していませんか？
このようなコストをかけてしまう前に、まずは現在掲載している求人広告を
もう一度見直してみましょう。
実はその店舗が存在する「地域の特性」や「その地域の住人」この2つのポイントを
しっかり踏まえれば、コストを追加でかけることなく効果の改善が見込める可能性が高くなります。

なぜ同じ求人広告で店舗ごとに応募差があるの？

例えば、ある飲食チェーン店様のA店・B店があるとしましょう。
この２店舗は、研修制度や待遇などがすべて同じ条件だったので
どちらの店舗も同じ求人広告を出しています。
掲載開始から2週間後、応募状況を確認したところ、A店では応募が来ているのに
B店では1件もきていませんでした。

そんな時、多くの場合は”条件の違い”を考えるでしょう。

例えば「駅チカで人が集まりやすいＡ店」と「郊外にあるＢ店」、
「競合店より給与が高めのＡ店」と「そうでないＢ店」…などのように、立地や待遇など、
さまざまな条件の違いも要因の1つにあります。

ですが、ちょっと待ってください。
もういちど現在掲載している求人広告をよく見返してみましょう。
もしかしたらＢ店の広告には、以下のような内容が含まれていなかったかもしれません。

理由その①"どんな場所"にある"どんなお店"かわからない

いま、求人広告はあらゆるメディアで見ることができます。
求人サイトや情報誌のほか、採用ＨＰやチャットアプリ、動画サイトなどでも集客ができます。
そのなかで、働くための最低限条件しか書いていない原稿はどんどん読み飛ばされてしまいます。

試しに、どんな求人サイトでもいいので「週1日勤務」と検索してみましょう。
同じ週1日で掲載している多くの競合他社の広告が、検索一覧にたくさん表示されてしまいますね。
他社の原稿に埋もれず見てもらうには”このお店ならではの情報”を盛り込む必要があるのです。
それは、条件のことでなくても構いません。

まずは「どんな場所にある、どんなお店なのか」を地域の住人が直感的にわかるようにするだけで格段に変わります。
あなたが仕事を探すとき、どうやって通勤するかを考えながら調べたことはありませんか？
その地域の住人を”ここなら通いやすいな”と感じさせることで、”ここで働いてみたい”と
考えてもらえるようになります。
「条件面では競合に負けていないのに、なぜか応募がこない」という店舗では、
こちらをしっかり打ち出していない可能性が高いです。

理由その②原稿のターゲットが合っていない

「なんとなく若い働き手が欲しいから、”若者”が来てくれそうな内容で広告を出した」…なんてことはありませんか？

でも、その店舗の周辺地域に若者はどれくらいいるのでしょう。
20代の学生は少なくても10代の高校生は多いかもしれません。
他県で１人暮らしをする若者なら、夏季休暇中は実家に帰省することもあるでしょう。

“若者”といっても年代や生活スタイルは本当にさまざまです。
ですから、その地域で生活している人は
「どんな年代層」「どんな属性」が多く住んでいるかを知り
店舗のニーズと照らし合わせて具体的にターゲットを設定する必要があるんです。

そもそも地域に若者が少なく、30代の主婦さんやシニア世代が多い地域なら、
そうした層をターゲットにすることも応募増に繋がる可能性があります。

どうやって調べれば情報が手に入るの？

それでは、どのようなことをすれば上記のような特徴がわかるのでしょうか？
一見、難しそうに見えますが、実は意外と簡単です。
今はネットの普及により、オフィスや自宅に居ながらある程度まで調べることができます。
下記では、おすすめの調べ方をご紹介します。

WEBの地図サービスを利用し、募集店舗がどんな場所にあるのかを知る

まずは今回募集する店舗が、「どんな場所にあるのか」をWEBの地図サービスで見てみましょう。
その地域のことをよく知っている方もそうでない方も、このサービスは非常に役に立ちます。

周辺には何がありますか？

もし周辺に住宅街があるなら、そこからも通いやすそうです。
一戸建てが多ければ核家族が、小さめのマンションが多ければ1人暮らしの方も
多いかもしれません。
駅チカの繁華街なら、駅を経由して違う地域からも通えますね。
高校や大学が近くにあれば、学校終わりにバイトができる学生さんも多いかもしれません。

このように、地図を見るだけでどんな人が集まりやすいかを仮説立てすることができます。

また、周囲にランドマークになるような場所はありませんか？
車の往来が多い場所なら「●●バイパスのそば」、公園の近くなら「●●公園付近」なども
わかるようにするとよいでしょう。
その店舗が大規模複合施設の中にあるなら、その名前を目立つ場所に記載してみてください。
このように、住んでいる人ならピンとくるランドマークの情報を追加することで、
「お買い物ついでに働こうかな」「ここなら学校と近いから放課後に働ける」など
働くイメージが想像しやすくなるのです。

国勢調査などを用いてどの年代が多く住んでいるかを調べる

その店舗がある市区町村の行政のホームぺージを見たことはありますか？
実は、その地域に住んでいる人口比・男女比などがわかる国勢調査の結果が随時配信されています。

そのなかには、年齢別人口の結果もあります。
もし20代の年代層が全国平均よりも多いなら、その世代をターゲットに設定すれば求職者の母数も比例して多くなります。
その市区町村内で多い世代を対象にしてみるのもいいでしょう。

たとえば東京都千代田区なら、住人は40～44歳の総数が5783名と１番多く、
15～19歳が2051名で比較的少ないことがわかります。(※令和元年10月1日の統計調査）
また、全国平均や市区町村ごとの世帯数も公開されているので、ターゲットを絞るための判断材料となります。

＜実例＞求人広告を改善した結果、応募0件→4件に！

さて、上記を踏まえてＢ店の原稿を改善した結果どうなるのでしょうか。
応募0件が続く店舗を抱えていたあるクライアント様では、原稿改善をしてから2週間で4件も応募が増えた事例があります。
実施したことは主に2点だけです。
1点は、店舗が入っている＜大型商業施設の名前＞を記載することで「あそこなら通いやすそう」ということを直感的にわかるようにしたこと。
もう1点は国勢調査で得られた情報をもとに＜ターゲット層を高校生・大学生＞に絞り、
夏・冬休み中でも働けるように「短期ok」「学校帰りでも働ける」ことなどを
アピールしたことです。
実際に、応募4件のうち3名は学生さんでした。
このように、【地域の特性】【その地域の住人】を踏まえた求人広告作りというのが効果アップには必要不可欠なのです。

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