Indeed（インディード）の効果は？応募が来ない原因・運用方法を解説

Indeedは世界的に最もアクセスが多い求人サイトです。

Indeedへ求人を掲載するには、直接投稿または連携ATSからの投稿が必要です。

有料運用であるIndeed PLUSを利用するとユーザーの検索履歴をもとにAIが表示する求人を調整するため、応募の可能性が高い求職者へのアプローチができます。

Indeedは他の求人サイトと異なり、複数の求人情報を検索エンジン型で表示させる点が大きな特徴です。

また無料から掲載ができてクリック課金型の媒体のため、自社の予算に合わせて運用を始められます。

Indeedと他の求人サイトの違いを以下の表にまとめました。

求職者がIndeedを使う理由は、複数の求人サイトの情報を一括して確認できるからです。

実際弊社でアルバイト求職者562人にアンケート行った結果、10代から50代の約50%がIndeedを使いたい意向が高いと分かりました。

若年層を中心に、タイパ志向が広まっていることも効率よく求人を確認できるIndeedのユーザー数の多さに影響していると考えられるでしょう。

Indeedの無料掲載ではアカウントを開設するだけで簡単に求人が投稿可能です。

「Indeedの活用方法を検討したい」と考えている企業は、まず無料からスタートしてみるとよいでしょう。

ただし無料掲載は求人が必ず見られるという保証がないため、注意が必要です。

Indeedを採用手段にする場合は、適切な費用をかけることが成功の近道と言えるでしょう。

有料掲載の特徴はIndeed PLUS連携求人サイトに表示される可能性があります。

Indeed PLUSは効果のよい連携求人サイトへ自動的に転載され、求職者市場の約7割をカバーできると言われています。

費用の仕組みは1クリックごとに発生するクリック課金型です。

クリック単価は求人のエリアや職種によって変動し、難易度が高いほどクリック単価は高くなります。

Indeed PLUSは効果に応じて以下2種類の運用方法の使い分けが可能です。

Indeed PLUSの概要を知りたい方は、以下の記事でも紹介しております。

求人情報が不十分だと、Indeedの効果が出ません。

なぜなら求職者は仕事内容や条件が明確でないと不安を覚えるためです。

たとえば営業職でも、新規中心と既存深耕で業務のスタイルは異なります。

求人情報で最低限おさえたいポイントは以下のとおり。

上記のように求職者が働くイメージを持てるかどうかを重視して原稿作成をすることが重要です。

Indeedの効果が出ない理由として、ターゲットに届いていない可能性が考えられます。

Indeedは求職者の検索キーワードにマッチした求人をAIによって表示させています。

そのためターゲットの求める条件と異なる場合、表示から外れてしまう可能性があるのです。

人気のエリアや職種の求人は、競合に埋もれて表示されにくいです。

Indeedは運用予算やクリック率から、求職者へ求人を表示させます。

予算が少なかったり、原稿に不備があったりすると、掲載順位が落ちて表示回数が減少するのです。

応募条件が魅力的でないと、Indeedの効果は出ません。

近年働き手の不足により多くの企業で求職者優位の採用市場が続いています。

厚生労働省発表の2025年10月の有効求人倍率は、常用1.8倍・パートタイム1.12倍です。

過去をさかのぼっても常に1倍を超えているため、求職者は複数の求人を比較して応募していると分かります。

そのため同じ職種であれば、とくに給料や休日、職場環境が求職者の応募意欲に大きく影響するのです。

応募フォームの項目が多かったり分かりにくかったりすると、離脱によりIndeedの効果が悪くなります。

なぜなら求職者が面倒と感じてしまうため。

応募完了率に課題がある場合は、応募フォームの見直しが必要でしょう。

それではIndeedで効果を出すには、どのように改善すれば良いのでしょうか。

次にIndeedの効果を出すためのポイントを原稿面に絞って紹介します。

求人は1職種ごとに分けて掲載するようにしましょう。

なぜなら複数職種を1原稿にまとめると、ターゲットに合った求職者へ求人を届けられないため。

Indeedは求職者のニーズや経験に合わせて、求人を表示させています。

1職種ごとに求める人物像を明確にし分かりやすく原稿に反映するようにしましょう。

検索されやすい職種名への変更によって、Indeedの効果を上げられます。

例えば「飲食店スタッフ」を「居酒屋のホールスタッフ」など具体的に入力すると、求職者の検索意図とズレにくくなります。

またIndeedの採用市場レポートを活用して、職種×エリアの求職者を確認可能です。

自社の求人を掲載する場合、どのような職種名で掲載すれば効果的かつと仕事内容にギャップが生まれないかを検討してみてはいかがでしょうか。

仕事内容を具体的かつ魅力的に記載することで、Indeedの効果が出やすくなります。

なぜなら仕事内容が分かりやすい求人は、求職者が働くイメージを持ちやすく応募に繋がるからです。

仕事の流れやどのようなスキルが得られるのか、やりがいなどを明確にすることで求職者の不安を減らし応募意欲を高めます。

ポリシーに違反する表現があると、Indeedの求人が非公開になる可能性が高いため注意が必要です。

Indeedには求職者が自分らしく働ける仕事探しを手助けするために、掲載ポリシーが定められています。

引用：Indeedサポート | 求人掲載基準

たとえば求人内に「女性歓迎！」などの表記があると、差別とみなされて求人の非公開やアカウントの停止が発生する可能性があります。

求人を作成したら、Indeedの掲載ポリシーに違反していないか確認するようにしましょう。

Indeedの効果を上げるには、必須要件と歓迎要件を分けてターゲット層を狭めすぎない工夫も重要です。

求人がクリックされているにも関わらず応募が来ない場合、求職者が必須要件を満たしていないケースが考えられます。

必須要件は最低限に絞り、歓迎要件として募集することで応募者の幅を広げられるかもしれません。

スマホでの見え方を確認すると、Indeedの効果を上げられます。

求職者のほとんどが通勤時間や休憩中などすき間時間を使って、仕事探しをしています。

Indeedのユーザーは80%がスマホからのアクセスです。

そのためスマホ画面の求人の見え方は、応募の効果に大きく影響します。

改行の位置や空白の入れ方などを特に意識した作成が重要です。

Indeedの効果を上げるには、関連のキーワードを原稿内に盛り込むようにしてください。

ターゲットとなる求職者が検索しそうなキーワードを自然に盛り込むことで、表示回数やクリック率の改善に繋がるのです。

たとえば学生をターゲットとした居酒屋のホールスタッフを例として考えてみましょう。

「未経験歓迎」「週2日～OK」「賄いあり」などを求人に入れることで、検索結果に表示されやすくなります。

ただし人気キーワードだからといって、求人と関連性が低いキーワードの追加は応募率の低下に繋がるため注意が必要です。

ここまでIndeedの効果を上げるために、原稿面で気を付けることを紹介しました。

次に運用面でIndeedの効果を最大化する方法を紹介します。

Indeed直接投稿や一部のATSでは、ターゲットとなる求職者へ自社の求人をアピールできる自動アプローチ機能が使えます。

自動アプローチ機能を使うと、自社で設定した条件のユーザーに自動でスカウトを送ってくれるため効率よく採用活動ができるのです。

ある弊社支援のお客様では、自動アプローチ機能が使えるジョブオプ採用管理でIndeedの掲載をしたところ応募数が2倍以上にアップしました。

自動アプローチ機能経由の応募は約30％と、大幅に応募数を伸長させる要因となったのです。

Indeedの自動アプローチ機能については、以下の記事で詳しく紹介しています。

Indeedは適切なキャンペーン分けと運用方法で効果を上げられます。

Indeedのクリック単価は採用難易度によって上下します。

つまり採用難易度が高い求人は、予算が少なすぎると応募に必要なクリック数が担保できず掲載が終了してしまいます。

たとえば全国区で求人募集をしている場合、人気のエリアと採用困難エリアの二極化が起こることも多いですよね。

各エリアの目標応募数からキャンペーン分けをし予算の配分を行うと、予算を有効活用できます。

運用結果から改善策を考え、実行に移すことがIndeedの効果を上げるために最も重要です。

Indeedは表示回数・クリック率・応募数などのデータをもとに改善が可能です。

たとえばクリック率が低い場合は、職種名やキャッチコピー、画像に問題があると考えられます。

Indeedのクリック率に関して詳しく知りたい方は以下の記事をご覧ください。

採用ターゲット層が広い企業は、Indeedの効果が出しやすいです。

なぜならIndeedはIndeed PLUSを利用することで、約7割の求職者へアプローチできる可能性があるため。

「できるだけ多くの求職者へ自社の求人を届けたい」という企業にとって、Indeedは有効な手段といえるでしょう。

複数拠点・職種の求人を募集している企業はIndeedの効果が出やすいです。

なぜならIndeed PLUSを運用すると、複数求人をまとめて運用するキャンペーン分けや課題に応じた運用方法ができるため。

案件単位で適切な予算を投下することで、全体の費用対効果の改善が期待できるのです。

例えば弊社で支援したある物流の企業様では、以下のような事例があります。

▼実施案件
運輸(ドライバー系)・荷役(軽作業系)

▼施策の内容
・営業所×職種ごとに以下の情報をもとにしたキャンペーン切り分け
└過去の累計実績をベースにした募集難易度×必要人数
・荷役は職種としての募集難易度が低いため予算を抑制し、運輸案件に投下。

▼結果
・費用対効果の最大化：特に荷役案件は応募単価の大幅な抑制に至った。
・困難案件の募集強化：運輸社員案件や、つど生じる注力案件に予算を回す余力が付いた。

このように一部の案件だけでなく、職種や地域全てを集約してIndeedの効果を上げられるのです。

人材紹介費が膨れ上がっている企業にとって、Indeedは効果を感じやすいでしょう。

とくに未経験歓迎求人を大量に掲載している場合、その求人はIndeed PLUSで採用できる可能性が高いです。

なぜなら人材紹介会社もIndeed PLUSで求職者を集めているケースが多いため。

またIndeed PLUSの連携媒体であるリクナビNEXTへ転載される可能性もあるため、効率よく求職者へアプローチができるのです。