Indeed 求人ボックス スタンバイの違いとは？特徴・料金・選び方と運用のコツを解説

求人配信プラットフォームと求人サイトの最も大きな違いは、情報の集め方にあります。

求人サイトが自社の媒体への掲載のみに対し、求人配信プラットフォームは提携先の求人サイトへ転載が可能です。

また企業側の掲載方法にも、無視できない違いがあります。求人サイトは掲載期間に応じた料金が中心です。

一方、求人配信プラットフォームはクリック課金型です。そのため求人が実際にクリックされた分だけ費用が発生します。

この課金の仕組みが、運用の重要性に直結します。掲載した時点で費用が確定するのではなく、掲載後の見せ方次第で費用対効果が動くためです。

Indeed・求人ボックス・スタンバイの3つが並べて比較されるのは、いずれも国内で利用者が多く、クリック課金型で掲載できる代表的な求人配信プラットフォームだからです。

採用担当者が求人配信プラットフォームの活用を検討すると、まずこの3媒体が候補に挙がります。

3媒体はどれもクリック課金のため、一見するとどれを選んでも同じように見えてしまうのが実情です。

しかし、運営会社が異なるため、集まる求職者の層やサービスには差があります。

この違いを理解しないまま1つの媒体だけを使い続けると、自社の募集と相性の良い求職者に届かないリスクがあるでしょう。

掲載方法は3媒体とも共通しており、無料から掲載できます。しかし費用をかけた方が検索結果で求職者の目に留まりやすくなります。

掲載方法は以下の通り。

一方で、集まるユーザー層には媒体ごとの差があります。

IndeedはリクナビNEXTやタウンワークなど、連携メディアが複数あり求職者の間口を広げられます。求人ボックスは価格比較サイトを運営する会社が展開しており、独自の利用者層を抱えている点が特徴です。スタンバイはYahoo! JAPANと連携しているため、Yahoo!を日常的に使う求職者との接点を持てます。

同じ求人を出しても、媒体によって見る人が変われば反応も変わります。自社が採用したい層がどの媒体に多いかは、実際に掲載してみないと分からない部分も残るでしょう。

3媒体はいずれもクリック課金型を採用しており、求人がクリックされるたびに費用が発生します。掲載しているだけでは費用がかからず、求職者が求人に興味を持って詳細を開いた時点で課金される仕組みです。

各サービスのクリック単価について、表にまとめました。

Indeedでは、クリック単価をAIが自動的に調整してくれるため、運用の手間が抑えやすいです。クリック単価は 競合企業の出稿状況や職種の人気度などをもとに変動します。そのため採用が難しい職種や応募が集まりにくいエリアでは、クリック単価が高くなると認識しておくことが重要です。

いっぽう求人ボックスやスタンバイは自社の予算に合わせてクリック単価を調整できます。ただし低く設定しすぎると十分な応募を獲得できないため注意が必要です。

料金を比較する際は、1クリックの安さではなく、応募1件あたり、採用1件あたりにいくらかかったかまで見て判断する必要があります。

各媒体の強みは、抱える求職者層と連携するサービスによって決まります。どの媒体が優れているかではなく、自社の募集内容と相性が良いかどうかが判断軸です。

Indeedは求人検索エンジンの中でも知名度が高く、幅広い職種で多くの求職者にリーチできる点が強みです。求人ボックスは独自の利用者層を持ち、媒体によっては競合が少なく費用を抑えられる場合もあります。スタンバイはYahoo!との連携により、他媒体とは異なる接点から求職者を集められる点が持ち味でしょう。

3媒体の強みが異なるということは、成果が出る媒体も企業によって変わるという意味です。ある企業ではIndeedが最も応募を集め、別の企業では求人ボックスの方が採用単価を抑えられる、という差が生まれます。

自社にとっての最適な媒体は、業種や職種、エリアによって変わるものです。そのため、1つの媒体に絞り込む前に、それぞれの特徴を踏まえて検討すると効果が出やすいでしょう。

Indeedの最大の特徴は、国内の求人検索エンジンの中でも利用者が多く、幅広い職種で求職者に届く点です。アルバイトから正社員まで、職種やエリアを問わず求人を探す求職者が集まります。

利用者が多いことは、それだけ多くの求職者に求人を見てもらえる可能性を意味します。認知度の高さから、求職者が最初に使う検索の入り口になりやすい媒体です。

実際主要な求人メディアの月間訪問数を集約したところ、Indeedは常に1位を獲得しています。

一方で、利用者が多い媒体には求人を出す企業も集まります。人気の職種やエリアでは競合が多く、クリック単価が上がりやすい傾向も見られる点には注意が必要です。

Indeedの特徴や掲載後の効果については、以下の記事で詳しく解説しています。

求人ボックスは、「価格.com」や「食べログ」を運営するカカクコムが提供する求人検索エンジンです。

カカクコムは検索エンジンからの集客に強みを持っており、そのノウハウは求人ボックスにも活かされています。実際に、「地名＋求人」などのキーワードでは、Indeedを上回る順位で表示されるケースも見られます。そのため、求人ボックスはGoogleやYahoo! JAPANなどの検索エンジン経由で求人を探す求職者にもアプローチできる点が特徴です。

また、独自の利用者層を持つため、Indeedでは届きにくかった求職者に出会える可能性があります。
さらに特定の条件で集客を強化「注力キーワード」「除外キーワード」設定もあり、より採用ターゲットに注力した柔軟な運用が可能です。

ただし利用者層や検索流入の傾向は媒体によって異なります。そのため、募集する職種によっては応募が集まりにくいケースもあります。自社の採用ターゲットとの相性は、実際に掲載しながら見極めることが重要です。

求人ボックスについては、以下の記事で詳しく解説しています。

スタンバイの最大の特徴は、Yahoo! JAPANとの連携です。Yahoo!の検索結果から求人情報にたどり着く経路があり、他媒体とは異なる接点で求職者を集められます。

Yahoo!を日常的に利用する求職者は、他の検索サービスをあまり使わない層も多いでしょう。この経路を押さえておくと、IndeedやGoogle経由では届きにくい求職者にもリーチできます。

またスタンバイは日ごとに消化予算を調整できるため、細やかな運用をしたい企業へおすすめです。

一方で、スタンバイ単体でどれだけの応募が集まるかは、募集職種やエリアによって差が出ます。他媒体と併用しながら、自社にとっての効果を確かめることが現実的でしょう。

スタンバイへのアルバイト求人の掲載については、以下の記事で解説しています。

媒体を選ぶ最初の軸は、募集する職種です。媒体ごとに集まる求職者の層が異なるため、職種との相性が応募数を左右します。

たとえば、幅広い職種で求職者が集まる媒体なら、専門性の低い職種でも一定の応募が見込めます。一方で特定の層に強い媒体は、その層と重なる職種で効果を発揮しやすくなるでしょう。

自社の募集職種が、どの媒体の利用者層と重なるかを考えることが選定の出発点です。ただし、職種と媒体の相性は事前に読みきれない部分もあり、実際の応募状況を見て判断する場面も出てきます。

エリアも媒体選定の重要な軸です。同じ媒体でも、地域によって求職者の数や競合の多さが変わります。

都市部では求職者が多い一方、求人を出す企業も多いため競合が激しくなりがちです。地方では求職者の母数が限られるものの、競合が少なくクリック単価を抑えられる場合もあります。

自社の募集エリアで、どの媒体に求職者が多いかは一律には決まりません。エリアと媒体の組み合わせによって成果が変わるため、複数の媒体で反応を見ながら見極める方法が有効です。

採用予算は、媒体の選び方と使い方の両方に関わります。クリック課金型では、予算をどう配分するかで得られる応募数が変わるためです。

限られた予算を1つの媒体に集中させれば、その媒体での露出は高まります。ただし、その媒体が自社の募集と合わなければ、予算を使い切っても応募が伸びない事態も起こりえるでしょう。

予算配分を決める際は、クリック単価の安さだけでなく、応募や採用につながるかまで見て判断することが欠かせません。同じ予算でも、配分の仕方によって採用できる人数は変わります。

1媒体に集中するか複数媒体を併用するかは、多くの採用担当者が迷う点です。結論から言えば、どの媒体が自社に合うかを掲載前に断定できない以上、複数媒体でテストしながら見極める方法が現実的でしょう。

1媒体に集中する利点は、運用がシンプルになり管理の手間が減ることです。ただし、その媒体が自社の募集と合わなかった場合、他媒体で採用できたはずの求職者を逃してしまいます。

複数媒体を併用すれば、媒体ごとの成果を比較しながら予算を配分できます。反応の良い媒体に予算を寄せ、成果の出ない媒体を絞ることで、全体の採用単価を抑えられるでしょう。

一方で、複数媒体の運用は管理の手間が増え、それぞれの成果を見て判断する専門的な知識も求められます。この手間をどう乗り越えるかが、複数媒体運用の成否を分ける要素です。

運用の成果を測る際、クリック単価であるCPCだけを見ていては判断を誤ります。CPCが低くても、そのクリックが応募につながらなければ意味がないためです。

見るべき指標は、応募1件あたりの費用であるCPA、クリックから応募に至る応募率、応募から採用に至る採用率の3つです。これらを合わせて見ることで、費用に見合った成果が出ているかを判断できます。

たとえば、CPCが低い媒体でも応募率が低ければ、CPAは高くなります。逆にCPCが高くても、応募率と採用率が高ければ、結果として効率の良い媒体だと分かるでしょう。

クリック単価の安さに引きずられず、応募と採用まで含めた費用対効果で媒体を評価すると、適切な予算配分ができるでしょう。

どの媒体が自社に合うかは、掲載前に断定できません。そのため複数の媒体に求人を出し、成果を比較しながら予算配分を調整する方法が有効です。

まずは複数媒体に予算を分けて掲載し、それぞれのCPAや応募率を確認します。反応の良い媒体が見えてきたら、その媒体に予算を寄せ、成果の出ない媒体は絞り込んでいきましょう。

この調整は一度きりでは終わりません。求職者の動きや競合の状況は時期によって変わるため、定期的にデータを見直して配分を更新する必要があります。

固定の予算配分を続けるのではなく、成果に応じて柔軟に組み替えることで、限られた予算から得られる応募数を最大化できます。

予算配分の調整と並んで成果を左右するのが、求人原稿とキーワードの設計です。同じ媒体でも、原稿の内容次第でクリック率や応募率は変わります。

求職者は検索したキーワードで求人を探すため、原稿に適切なキーワードが含まれていなければ、そもそも検索結果に表示されません。募集職種やエリアに合ったキーワードを原稿に盛り込むと、求職者の目に触れやすくなります。

原稿の内容も、応募数に直結する要素です。仕事内容や条件が具体的に書かれた原稿は、求職者が応募を判断しやすく、応募率の向上につながります。

原稿とキーワードの改善は、一度書いて終わりではありません。応募の状況を見ながら表現を見直し、反応の良い原稿に近づけていく地道な作業が成果を支えます。

複数媒体の運用改善を自社だけで続けるには、想像以上の手間がかかります。媒体ごとにCPAや応募率を確認し、予算配分を組み替え、原稿の見直しを継続しなければなりません。

これらの作業には、データを読み解く専門的な知識も求められます。どの指標がどう動いたら何を調整すべきかを判断できなければ、データを見ても改善にはつながらないためです。

採用担当者が他の業務と兼務している場合、この運用に十分な時間を割くのは容易ではありません。結果として、掲載したまま手を加えられず、費用対効果が伸び悩むケースも見られます。

運用改善を続けられるかどうかが、求人検索エンジンで成果を出せるかの分かれ目と言えるでしょう。

自社だけで運用改善を続けるのが難しい場合、運用を代理店機能のある外部企業へ依頼する手段も有効です。外部へ依頼することのメリットは、媒体ごとの成果を見ながら予算を最適化し、原稿を改善する作業まで任せられる点です。

成果の出ない媒体から出ている媒体へ予算を移したり、掲載開始の時期を柔軟に調整したりできます。固定の運用ではなく、状況に応じて配分を組み替える提案をしてもらえるかもしれません。

こうした運用を任せられれば、採用担当者は媒体選定やデータ分析に追われず、本来注力すべき業務に時間を使えます。どの媒体から始めるべきか判断がつかない段階でも、掲載後の改善まで見据えて相談できる相手がいると、遠回りせずに成果へ近づけます。

一例としてIndeedを代理店に依頼するメリットを以下の記事で紹介しているので、ぜひご覧ください。

求人ボックス・スタンバイを併用した企業様の効果事例を紹介します。

業種：大手飲食チェーン
求人数：約1000
出稿エリア：全国
職種：ホール　キッチン

●求人ボックス
費用：￥300,000
応募数：52
応募単価：￥5,774

●スタンバイ
費用：￥290,473
応募数：53
応募単価：￥5,480

一般的に求人サイトはいずれか1つに絞って予算を集中投資するよりも、複数に分散投資する事を弊社では推奨しています。理由は大きく下記3点です。

・各求人サイトのトレンドを把握する事ができるため
→今調子が良い投資先はどこか？といった事について各求人サイトの効果を比較しながらノウハウを蓄積できる。
→集中投資をすると、調子が悪い月の悪化率が大きくなる。

・ユーザー層を散らしていく事ができるため
→各求人サイト・広告から入ってくるユーザーは異なるので、幅広いユーザーにアプローチできる。

・クリック単価を抑えて、トータルで安く応募を獲得する事ができるため
→たしかにindeedは圧倒的にユーザー数が多く集客効果そのものは最も高いものの、一方で掲載求人数も多い事から、案件によってはクリック単価（CPC）が高騰しがちです。求人ボックスとスタンバイは比較的単価を抑えてクリックを獲得できる事から、分散投資する事によって費用対を最適化できる。

以上の事から、上記事例のように掲載求人数が多い企業様が求人サイトを利用する場合、indeedのみでなく、同時に求人ボックスやスタンバイも併用し、予算を分散投資した運用を特に推奨しています。