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アルバイト採用コスト削減セミナーレポ―ト~売り手市場へ逆戻り!?MEO対策って!?効率的な採用手法を徹底解説

2021.09.20

コロナウイルス感染拡大による影響を受けて約1年半が経過。
この1年半で求人数の減少と求職者の増加によって有効求人倍率が下がってきたことは
人材業界に関わる方なら実感されているかと思います。

アルバイト採用に関しては業界によっては応募数が上がり結果、採用コストが下がったという
企業も少なくありません。しかしコロナが収束に向かってきたらどうでしょう。
再び求人倍率が上がり採用コストが上がっていくと予想されています。

今回は、2021年8月4日に開催した弊社主催のセミナー内容をまとめました。
近い将来やってくる採用難に備えて、アルバイト採用担当者が今からやっておくべき対策を
お伝えします。

現在の採用手法が本当に正しいのか、アフターコロナに備えた採用活動ができているのか、
今一度、自社の採用を見直すきっかけにしてください。

アルバイト採用マーケットの今

少しずつ採用しづらくなるアルバイト採用

コロナウィルスの影響でアルバイトの採用マーケットも大きく変化してきました。
上記の資料は厚労省発表の「一般職業紹介状況」です。
上段は雇用形態別の新規求人者数で下段は求職者数。
今年6月に対し前月の5月、昨年の6月、昨年の3月を比べています。

オレンジ部分を見てもらいたいのですが、正社員や契約社員は求人数にほぼ変動が無く
求職者数が下がっているので採用が難しくなってきているのが分かります。

逆にアルバイトは求人数が下がっているのに対し求職者数は変わらないので、
まだ採用しやすい状況であることが読み取れます。
ただ、求人数の前月比が113%となっていることから少しずつ採用しづらい状況に
なってきているとも言えます。

応募単価と採用単価は必ずしも同じように推移をしない

次に、応募数はどう変化しているかを見ていきましょう。
某大手求人サイトが出している応募推移データでは2021年1月の数字を100%とした時に、
全国の数値では3月以降100%を下回り全体的に応募数が減っていることがわかりました。
2021年6月の数値を見ても、関西圏以外は軒並み下がっていることから、より採用しづらくなっていることが分かります。

さらに、上記の資料は全国の有効求人倍率と弊社ノーザンライツのクライアント実績データです。
全国各地で数百店舗を展開するクライアントで、2020年の3月(コロナ前)の応募単価と採用単価を1とした場合の推移になります。

有効求人倍率と応募単価は、ほぼ同じ動きをしています。
求人倍率が上がれば応募単価も上がるので採用は難しくなります。
逆に有効求人倍率が下がれば応募単価も下がっています。
この結果はとても分かりやすく出ています。ただ一方で、採用単価は同じように動いていません。
2021年の3月と6月では、求人倍率は下がっているのですが、採用単価は上がっているのです。

3月では年度末に合わせ採用を積極的に行っていたこと、6月では緊急事態宣言の影響もあり
次月の採用をどれぐらい確保すればいいかの判断ができなかったことが要因と考えられます。
つまり採用を厳選していたのです。では、なぜ採用を厳選したのでしょうか。

景気が下がるとWワーク希望者が増える

応募者を厳選し採用率が下がった。では、どうして厳選をしたのでしょうか。
理由の一つとして「Wワーク希望の応募者が増加した」ことが上げられます。

Wワークを希望する応募者は企業側が働いてほしいシフトとマッチしづらく(他の仕事との兼ね合いがある為)、不採用にしてしまうことが多かったそうです。
別のクライアントでは面接を実施した応募者の不採用理由が「シフト」だった方が2割以上もいたとのこと。
人材としては採用したいと思うが働けるシフトが合わないという人が多かったのです。

Wワークの応募者は世の中の景気が下がると増え、景気が上がると少なくなります。
景気が下がると1ヵ所で十分に働けなくなるためです。
なので、もし現在Wワーク希望の応募者が多いのであれば、景気が上がった時に今の応募数が
見込めなくなると予測しておいた方がいいと考えられます。

また現在、在籍している社員も「なかなかシフトに入れない」ということでWワークを始める方もいます。
コロナ禍でシフト枠を少なくしているものを従来のシフト枠に戻すとなった時に、
「Wワークを始めてしまったので入れません」と言う社員も増えてくるでしょう。
ぜひ、今のうちから各店舗でのシフトの調整や社員のWワークの状況を把握しておいてください。

採用コスト削減① 最適な媒体選定をする

2つのフェーズでコスト削減の余地を探していく

ここからは採用コストを削減する具体的な方法を2つ紹介していきます。
上記の資料をご覧ください。
ここに記載されている数値は弊社が取引するクライアントと目指すべき採用成功の目標数値です。
各フェーズごとに目標設定をしており、応募時の数値を100%とした時に面接設定では75%、
面接実施は50%、そして採用は20%、入社は15%としています。

それぞれのフェーズでこの目標を達成するために考えていかなければいけないのですが、
今回、採用コストを削減するためには、どこの部分を重点的に考えればいいのかを説明します。

ポイントは2つ。
①応募フェーズにおいて、最適な媒体選定はできているのか?
   また利用媒体はそのポテンシャルを引き出せているのか?
②面接フェーズにおいて、コールセンターの見直しとチャットボット導入を検討しているか?

まずは最適な媒体選定についてです。

媒体選定と活用の最大化はできているか?

先ほどお見せした弊社クライアントの応募単価の推移をもう一度見て下さい。
2020年の3月の数値を1とすると2021年6月の数値は0.49で
コロナ前よりも応募単価は半額に下がっています。

それでは御社のコロナ禍~現在までの応募単価の推移はいかがでしょうか。

例えば
2020年3月に応募単価が1万5000円だったなら現在は7500円まで下がっていますか?
2020年3月に応募単価が9000円だったなら現在は4500円まで下がっていますか?
今一度、応募単価の推移を確認してみてください。
もし半額より高く推移しているとしたら改善の必要があります。

全体の数値が半額よりも低かった場合はさらに見てほしい数値があります。
それはエリア毎に同じ数値で動いているかどうかです。
例えば採用困難なエリアはコロナ以前と同じ数値になっていませんか?
そういった企業様は困難店エリアに対して対策を考えなくてはいけません。
弊社ではエリア毎に母集団を形成する手法・ノウハウを蓄積しています。
集客方法のラインナップの多さ、それぞれの地域でどの商品が効果が出やすいのか、
という実績データを参照し最適な媒体を選定していきます。
もし「実際いろんな媒体使ってるんだけど効果が出ない、改善できない」というお悩みがあれば、
すぐにノーザンライツまでご連絡ください。媒体の使い方比較を行います。

Web上の求人情報を俯瞰して見ることで競合他社との比較・対策を行う

媒体選定を行う際に競合他社との比較をするのも対策の一つ。
弊社の協力会社では、Web上に掲載された過去3年間の全求人情報をストックしています。
企業ごとにどんな求人を掲載していたかが分かるので、自社の採用競合はどの企業なのかを
認識することができます。
競合他社と同様の媒体差配をするのか、差別化をしていくのかを考えていくことで比較検証をしていくことができます。

例えばある企業様向けに競合他社10社のタウンワークとindeedの出稿量を比較したデータを
お出ししたことがありました。
その企業様ではタウンワークとindeedではタウンワークの出稿量が多くindeedをほぼ使用していませんでした。
しかし競合他社ではタウンワークの出稿もありましたがindeedの出稿量の割合が多かったのです。
その時の見解は「タウンワークは掲載単価が高い分、一定期間の集客力はあるかもしれないが、
応募単価や採用単価の面を考えると、もう少しバランスよく出稿した方がいい」となりました。

また他にも比較データはあります。
例えば、各都道府県別の出稿本数の推移、各エリアの競合他社の平均時給、競合他社の媒体別の出稿本数、この3つを見比べることで
競合他社がどのエリアに注力し時給を上げて人材確保をしようとしたかが分かります。
そのデータを参考に自社で使用する媒体の効率的な出稿計画に活かすことができるのです。

データを算出するサービスは有料でコストがかかる手法ではありますが、
自社と競合他社の立ち位置を比較する事ができ、方針決定に役立てるものですのでもしご興味がございましたらご連絡ください。

採用コスト削減② コールセンター、チャットボットの活用比較について

媒体費を削り面接設定(面接実施)課金型のコールセンターに

コールセンターを利用している企業様で、コロナ禍になり応募数が増えたことで
コールセンター費が上がった企業様は少なくないのではないでしょうか。
改めてコールセンターの使い方を見直しトータルコストを抑えていきましょう。

上記の資料をご覧ください。
例えばA社はコロナになり月間500名まで応募が増え、応募単価が8000円になりました。
しかし面接設定率は55%と、弊社が提示する目標数値75%よりも20%も低い数値です。
500名応募の20%なので100名の応募の機会損失をしていることになります。
応募単価は8000円なので80万円分です。

ここで弊社が提案したのは媒体費を20%削減し弊社が提携するコールセンターを活用頂くということです。
媒体費用を80万円削り、別のコールセンターに80万円使いましょうという提案でした。

弊社が紹介をするコールセンターは応募課金型ではなく面接設定型(面接実施型も有)。
面接設定をすると料金が発生する仕組みなので、どれだけ応募が増えても費用は上がりません。
1件1500円の面接設定型のコールセンターに変更し面接設定率を75%に上げたとすると、
月々35万円のコストを削減することができ面接設定人数は25名増加しました。
コールセンターを見直すことで採用コストは下げられるのです。

チャットボットで採用率アップ&コスト削減

次に、チャットボットを利用し採用率を上げながらコスト削減をする方法をご紹介します。
例えば上記資料のように、面接設定率や実施率は目標水準を達しているのに採用率が上がらない、
結果コストも上がってしまったクライアントの例をご紹介します。

コロナ前に1800名だった応募数は3000名まで増え応募単価は7500円から4000円になりました。
しかし応募数が上がったことでコールセンター費用がかさみ、また採用率が下がったことから
大幅に媒体費をかけたことで、結果トータルの採用費がコロナ以前より上がってしまったというケースです。

採用率が下がったのは前述の通り採用を厳選したことによるのですが、このお客様に対し
提案をしたのが「チャットボット」です。

採用におけるチャットボットとは応募者対応つまりコールセンター業務をデジタル自動化すること。
チャットボットには応募者対応が24時間365日できたり、メール返信や電話連絡などの採用業務が減るなどのメリットがあるのですが、
今回の「採用率を上げる」という点ではスクリーニング機能がメリットとなりました。

スクリーニング機能とは応募者に対し事前にフィルタをかける(自動選考を行う)ことです。
これにより条件一致した求職者のみを面接実施することができ結果的に採用率向上につながったのです。

コストカット面で言うと、例えば媒体費を5%削減しその分をチャットボット導入費に充てます。
1件250円のチャットボットを導入したとすると媒体費は1140万円、チャットボット費用は
71万2500円、コールセンター費用は252万円(3000名応募×CS費1200円×面接設定率70%)となります。
合計1463万2500円となり、チャットボット導入以前の1488万円より25万円削減できました。
採用人数は4%アップなので、120名増えたことになります。

このようにチャットボットで応募者スクリーニングをかけることでコスト削減と採用率アップが
実現できるのです。

今、必ずやるべきMEO対策とは!?

求人領域でもMEO対策は必須!

みなさんMEO対策という言葉をご存知でしょうか。
MEOとはMap Engine Optimizationの略でマップエンジン最適化を差し、
MEO対策とはユーザーがGoogleマップ上で目的地を探しやすくなるようにするための対策のこと。

Googleでお店を調べた時、例えば「神保町 ラーメン屋」などと検索した場合、
Googleマップとお店の情報が最上位に表示されたことはないでしょうか。
もし見たことが無いという方は一度試してみてください。
ここで表示される店舗と言うのは、実はMEO対策がされている店舗・企業なのです。

現在、全世界では3分の2の人がモバイルで検索を行っています。
日本では4分の3の人がモバイルで検索をしているという調査結果が出ています。
さらに求人だけで絞ると5分の3がモバイルで検索をしています。

モバイルはPCとは違い”感覚的”に検索をすることが多く、感覚で検索される方法として
一番多いのが”地域名”と”探したいもの”を組み合わせる「ローカル検索」。
先ほど例で記載した通り、ローカル検索をされると最上位にマップと店舗情報が表示される仕組みとなっています。

MEOはSEOに比べ約6倍、リスティング広告の約21倍のクリック率だと言われています。
販促領域で影響力が高くなってきているMEO対策ですが
昨今、求人領域でもGoogle検索で上位に表示されるようになってきました。

例えば「神保町 パチンコ アルバイト」と検索した場合、最上位表示されるのはGoogleマップと店舗情報で、2番目に表示されるのがGoogleしごと検索。
よりエリアを感覚的に検索する場合はMEO対策がとても重要になってきます。

MEO対策は無料で、すぐにできる!

MEO対策はGoogleマイビジネスという無料ツールですぐにでも実施することができます。
GoogleマイビジネスとはGoogleサービス(Google検索やGoogleマップなど)上に
ローカルビジネス情報を表示し、管理することができる無料ツールです。
10項目の入力をするので多少の労力と時間は使いますが現時点での費用対効果は良いといえるでしょう。

■入力が必要な項目
・ビジネス名の入力
・カテゴリ選択(後ほど変更・追加が可能)
・店舗・オフィスの有無
・住所入力
・Googleマイビジネスの登録確認
・ビジネスの所在地をマップ上で指定
・他地域でのビジネス展開の有無
・ユーザーとのタッチポイント選択
・最新情報の入手の選択
・オーナー確認の方法選択

MEO対策で押さえるべきポイントは下記の3つ
①関連性
例えば「居酒屋」とだけ公開されているお店と「海鮮居酒屋」と詳細に情報公開しているお店では、後者の方が検索キーワードで露出の機会が生まれます。ジャンル含めて詳しく設定するとGoogleの掲載順位が上がる可能性があります。
②距離
検索者の場所から近い距離にあるサービスは、Googleマップの検索順位が上がりやすい傾向にあります。ただし、Googleマイビジネスに情報公開が無い場合は、結果表示がされない場合があります。
③知名度
ネット上の高評価クチコミやSNSなどで話題になった回数、HPやブログ、公式SNSなどの
情報発信の数が多いほど検索順位が上がりやすい傾向にあります。

①②はGoogleマイビジネスですぐに行えます。
③に関してはまず採用HPの更新から始めましょう。

今後、ローカル検索の多様化は進みGoogleのアルゴリズムも進化していきます。
それらに伴い、MAP検索する人が増えていくので、MEO対策の重要性は増していくでしょう。
是非、これらの対策について検討してみてください。

アフターコロナに向けて最適な準備を

コロナ禍になって以降、世の中の採用状況は目まぐるしく変わってきています。
その中で採用コストの見直しは常に考えていかなくてはいけません。

まずは最適な媒体選定をすること。利用媒体のポテンシャルを最大限引き出すことを
考えて下さい。
そしてコールセンターの見直しやチャットボット導入を検討することで、
コストを下げながら採用率を上げていく。
MEO対策も今後、マストで必要となってきます。

常に新しい情報をアップデートしながらコロナ禍の採用を乗り切っていきましょう!

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